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介護コラム

機能訓練指導員になるには?求人のポイント

介護の求人を見ていると、機能訓練指導員の募集を目にすることがありますよね。しかし、これまで介護の世界で働いたことのないかたにとっては、機能訓練指導員がどんな仕事をするの?なるための条件は何?そもそも機能訓練って何?と疑問を感じるでしょう。以外と、介護の仕事をしているかたであっても、機能訓練指導員について詳しく知らない場合も多いんです。今回は、機能訓練指導員になるための方法や、求人の探し方などをご紹介します。

機能訓練指導員とはどんな人?

 機能訓練指導員は、要介護高齢者などに機能訓練を実施する職種のことをいいます。介護保険を利用して介護サービスを受ける高齢者は、必ずケアプランにより目標設定がされています。この目標は、高齢者が現状よりも自立した生活を送ることができるよう決められるもので、生活に根ざしたものとなっています。

 ひとそれぞれ目標は異なり、ケアプランでは、地域の公民館で趣味のサークルに参加できる、ひとりで排泄ができる、などの目標に向け、家族の負担を同時に解消できる支援や援助方法が具体化されています。

 こうした目標を達成するために、機能訓練指導員の配置される事業所でケアが行われることとなります。つまり、機能訓練指導員は、目標達成のための具体的な方法を専門的な立場から検討しながら、必要な機能訓練を行っていきます。そして、高齢者のモチベーションを維持できるよう関わっていきます。

 機能訓練と聞くと、何となく筋トレやジムをイメージするかもしれませんが、実際には違います。確かに、高齢者の施設にはジムに置いてあるようなマシンを見ることもあります。しかし、これらは目標達成のための機能訓練の一部として用いられます。実際には、生活に必要な動作の獲得に向けてもっと細かい内容の支援が行われているんです。

機能訓練指導員として働くには資格が必要です

 機能訓練指導員として名乗ることができるのは、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護職員、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、6か月以上の実務経験を経た鍼灸師に限られます。

 これらの資格は、養成課程のある学校へ通学したり、試験に合格する必要があるため、働きながら取得するのは難しいですが、介護の仕事をしながら貯金した後で通学する人もいます。

働ける場所はこんなところ!

 機能訓練指導員の募集があるのは、特別養護老人ホームや、デイサービス事業所、ショートステイができる施設などです。それぞれ、1名以上の配置が義務づけられているため、事業所としては必ず配置しなければならない職員として認識されていますが、施設や事業所の全職員数から考えると非常に少ない割合です。

 特別養護老人ホームは、要介護3以上の家庭生活が難しい高齢者が入所できる施設です。緊急時の受け入れに対応していることから、まれに要介護3に満たないかたの入所もありますが、入所者のほとんどが全介助、あるいは全介助に近い状態となっている場合が多いです。

 特別養護老人ホームでは、長期の入所の他に、ショートステイにも対応しています。ショートステイは、短期入所のことで、普段は家で生活している高齢者が何らかの事情(家族が不在になるなど)で数日間必要な時に泊まることができるサービスです。

 デイサービスは、家で生活している高齢者用のサービスです。デイサービスセンターで1日を過ごし、入浴やリハビリ、社会交流などをします。

 なお、同じ介護保険施設である介護老人保健施設では、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士として募集があります。介護老人保健施設内に併設されたデイサービス事業所では、機能訓練指導員としての募集に変わります。

求人を探すときのポイント3つ教えます

ポイント1

 基本的な条件である、給与、勤務時間、勤務形態、勤務地、福利厚生はまずチェックしておきましょう。高齢者施設や事業所は、法人内や企業内に複数の施設を持つ場合が多いです。そのため、異動や転勤もあり得ます。これらの情報は事前に確認しておきましょう。


ポイント2

 施設の特徴、介護の方針や理念を確認しておきましょう。介護保険制度のもとに運営されている施設は、目標や役割は定められていますが、施設の介護理念や運営方針はそれぞれ独自のものがあります。ケアのありかたは、介護理念に基づき実施されるため、転職をするかたはこれまでのやりかたと違うと認識しておくことが大切です。

 就職活動をする際には、事前に見学を申し込み、介護理念や運営方針について確認しておくと良いでしょう。


ポイント3

 機能訓練指導員に求められる業務範囲を確認しておきましょう。例えば、運動スペースなどで体操や機能訓練を中心に行う場合と、実際のケアの場面に入りながら働く場合とがあります。

 また、配置数が少ないため、自分の持っている職種以外の知識や技術を求められがちです。例えば、作業療法士の資格を持っていても、可動域訓練や立位、歩行訓練など理学療法士の得意分野の知識を求められることも多いです。他に専門職の配置があるのかを聞いておくと良いでしょう。

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